旧友や昔の知人を探す

様々な事情で旧友や昔の知人と音信不通になった場合、対象者が故意に所在を隠しているのでなければ人探し調査で探せます。

音信不通になるのは、連絡先の紛失や年月の経過などによってつながりが断たれてしまうことが原因です。

人探し調査で旧友や昔の知人を探すには、下記のような情報が必要となります。

• 対象者に関する情報
• 容姿が判明する写真
• 共通の知人

事件性がなければ戸籍や住民票などの照会はできないので、対象者の周辺から入手できる情報を駆使して調査を進めなければなりません。

旧友や昔の知人を探す際には、少しでも多くの情報を提出するようにしてください。

失踪人の所在確認

失踪に事件性がある場合は警察に相談する必要がありますが、家出などの理由による失踪は、自分の意思で所在不明になっていることがほとんどです。

失踪人の所在確認を依頼する際、失踪が自発的かどうかを判断しなければなりません。

人探し調査で失踪人の所在確認をするには、下記のような情報が必要です。

• 失踪人に関する情報
• 失踪時の情報
• 行きつけの場所やお店

失踪人の所在確認において、少しでも多くの情報を入手することが重要なので、親族だけでなく親しい友人や知人にも協力を得るようにしてください。

人探し調査では、個人の権利や利益の侵害になり得る調査は認められておらず、事件性につながる調査は受けられません。

失踪人の所在確認で受けられない調査は、主に3つあります。

• ストーカー目的の対象者
• 接見禁止令が出ている相手
• DV目的の対象者

所在確認の調査内容によっては、違法になることもあるので注意してください。

対象者の情報が少ない

対象者との関係性が薄く、情報が少ない場合には調査の難易度は高くなります。

対象者が身内や親しい友人や知人であれば、必要な情報が集まりやすく円滑に調査を進められますが、情報が少ないのであれば時間がかかる傾向です。

対象者の情報が少ないと、調査に要する時間や人員も増えるので調査料金が高額になるでしょう。

対象者の情報が少なすぎると、調査に時間がかかるだけでなく発見できない場合もあるので、注意しなければなりません。

対象者が海外にいる

対象者が海外にいる場合、調査範囲が広くなり過ぎてしまい難易度が高くなるだけでなく、調査を受けられない可能性もあります。

興信所・探偵によって調査可能な範囲は異なりますが、海外での調査に対応できる事務所は多くはありません。

人探し調査の調査料金は、期間や人件費だけでなく交通費によっても変動するので、対象者が海外にいることで調査料金は高額になりやすい傾向です。

海外で対象者を探す際にも、言語の違いなどで調査は難航しやすくなります。対象者が海外にいることが判明している場合には、可能な限りで対象者の所在を確認しておくことが重要です。

最後の接触から長い年月が経過

対象者との最後の接触から長い年月が経過している場合、依頼者の記憶が曖昧で情報が不確かになりやすいので調査が困難になります。

長い年月の経過とともに、対象者を取り巻く環境が変化していることもあり、情報の正確性が弱くなってしまいかねません。人探し調査において、情報の正確性は最も重要です。

人探し調査を依頼する際にはスピードが重要になるので、最後の接触からなるべく早めに依頼してください。